システム開発、システム運用を経験し、管理職としてセキュリティ領域へ
H.H. 1998年入社

新規チームを立ち上げ、マネジメントに挑む

 私は新人で銀行システムの開発業務に着任しました。当時はメガバンク再編の時期でもあり、様々な銀行合併案件に関わりながら、主にATM/通帳/キャッシュカードといった、お客様が直接利用するサービスを中心に開発してきました。
 コーディングやテストといったプログラマー業務からはじまり、システム設計や本番リリース等のシステムエンジニア業務、上流工程である要件定義や進捗管理のプロジェクトマネージャ業務等々、システム開発者として着実にキャリアアップを重ねることができ、加えて、一般のお客様の立場として、自分が関わったサービスやシステムに触れた際には、『これは私が作ったシステムなんだぞ!』と周りに自慢したい気持ちを抑えつつ、日々やりがいも感じておりました。
 その後、「開発業務」から「運用業務」にローテーションし、「銀行システムを24時間365時間絶え間なく稼働させ続ける」といった、開発時代と比べ、また一つスケールが大きい業務に従事し、システム全体を把握しながら、運用管理を行う「システムの番人」として、「標準化」、「効率化」、「障害回復力強化」を心掛けていました。
 また、自社のシステム運用状況はもちろんのこと、他社の状況、自然災害、交通情報にもアンテナを張り、大きく目線が広がったことを覚えています。
 そして、2018年から当社として初めて「サイバーセキュリティ業務(SOC ※)」を担うチームを起ち上げました。SMBCグループをサイバー攻撃から守るため、「各種セキュリティ機器の監視分析」、「脅威情報の収集」、「フィッシングサイト対応」等の業務遂行とともに、セキュリティアナリスト教育を行っています。
 ※SOC:Security Operation Center

現場に合った「人材」を1から育てたい

 「部長は管理職だから、部の目標設定や業務の進捗管理、部員の勤怠管理が仕事なのでは?」というイメージを持っていると思いますが、もちろんそれも大事な仕事です。私はそれに加えて、以下2点を意識しています。

1.「現場の最適化」
 今この現場に必要なものは?求められていることは?では、あるべき姿は?
 実現可能なアクションプランは?いつ実行するか?を現場の目線で考えて、実践していくことです。
 現在のSOC業務は、起ち上げからまだ歴史が浅く、現場に必要なものが多数あるなかで、何よりも必要だと感じたのは「人材」です。
 もちろん、これまでセキュリティ業務を行ってきていないJAISにセキュリティ人材が多くいるはずもなく、業務に興味がある人、素養がありそうな人に1から教育をして現在までやってきています。手探りで始めた教育ノウハウですが、何度も何度も改善しながら、更なる向上を目指し、今も奮闘中です。
 また、サイバーセキュリティ業界は需要の高まりから人材の市場価値が高い業界でもあります。そのなかで、会社とのエンゲージメント(※)を向上すべく、以下に取り組んでいます。
・スキルを獲得できる機会を設ける
・スキルを活用できる環境を作る
・自身の価値を裏付けしてセキュリティ人材としての自負を持たせる
※エンゲージメント:個人と会社が一体となり、双方の成長に貢献しあえる関係

2.「+1(プラスワン)」
 自らの業務成果に、何か一つでも付加価値を付けることです。
 依頼されたことをただこなすのではなく、背景を担当が理解し、「大きな負荷なく出来る範囲で」、追加で調査を行ったり、資料を追加したり、他部員への事例共有を図るようなことです。
 私は部下に対して「+1(プラスワン)」を意識させた結果、以下の効果が出ています。
・どういう付加価値を付けるとよいかを担当者が自ら考えて行動することで、業務理解が深まる。
・「+1(プラスワン)」の成果そのものが、上席や他部員の役に立つ
・自らやったことがしっかり評価されることで、更なるチャレンジ力が芽生える
 SOCは、今後も部長/部員が「現場の最適化」を目指し、切磋琢磨しながらも互いに評価しあえる現場で在りたいと思っています。

入社後の可能性は無限大

 当たり前の話ですが、学生の皆さんは、自分の適性、キャリア、JAISの仕事内容はまだイメージできていないかと思います。
 私は「運用業務」、「開発業務」、「サイバーセキュリティ(SOC)業務」を経験している数少ない社員です。それぞれの業務内容は違えど、自らスキルアップ、やりがいを感じる職場であることは、私が保証します。
 JAISの様々な業務をローテーションで経験し、自分に合った業務でスキルアップを図り、エンゲージメントを保ちながら、積極的に業務に取り組んでいく。
 そういう思いのある人と一緒に働けることを期待しています。

社員紹介
日本総研情報サービス/コーポレートサイト

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